自己申告制度
現在の状況や今後の目標、希望勤務地など、年に1回従業員が自分の考えを会社に伝える自己申告制度があります。従業員にとっては、自らのキャリアの棚卸を行い、今後の目標を考える機会となり、会社はジョブローテーションなどの判断材料の1つとして活用しています。
ロック・フィールドでは、“自助努力に対する支援”を福利厚生の基本方針に捉え、各種社会保険完備はもちろんのこと、
健康増進支援、育児・介護支援、生活支援、財産形成支援、生活保障支援など、
それぞれの分野において当社ならではの福利厚生を整備しています。
神戸ヘッドオフィス、静岡ファクトリー、玉川ファクトリーに、従業員レストランがあります。健康なSOZAIをつくるには、まずそこで働く従業員が健康でなければいけません。ホテルで経験を積んだシェフを迎え、毎日栄養バランスの取れた充実のメニューを展開しています。またレストランには、RF1などのサラダやベジテリアのジュースコーナーがあり、従業員が常にお客さまの立場で物事を考えられるようになっています。
社員の健康は、会社や家族の健康と考え、年に一度充実した内容で実施しています。
従業員レストランが整備されていない事業所(店舗など)に勤務する社員へは、月額7千円の食事手当を支給しています。
“職業生活のリフレッシュ”“働く意味の再発見”を目的とし、勤続10年で連続休暇10日間+手当10万円、勤続20年で連続休暇20日間+手当20万円が付与されます。
社員のみならず、パートナーさんのお子様も低料金でお預かりし、育児をしながら安心して働ける環境を整備しています。(神戸ヘッドオフィス・ファクトリー、静岡ファクトリー)
育児休業後、子が小学一年生の3月末まで。また、介護の目的では1年間の短時間勤務が可能です。
育児休業規定の定めにより、子が2歳になる月の月末日まで取得が可能です。
介護休業規定の定めにより、1年間の休業が可能です。
社命により転居を伴う異動をした場合、一般の賃貸住宅を社宅として使用できます。敷金・礼金をはじめとした手数料と、月額家賃の8割を会社が負担します(※限度額あり)。
転勤者が自己名義の住宅を所有する場合、2年を限度に家賃査定額の一定割合を支給しています。
単身赴任者に二重生活支援として支給しています。月1回までの帰省旅費も請求可能です。
諸条件を満たす20代の正社員に対して、月額3万円から5万円(地域により異なる)の住宅手当を支給しています。
会社から一律2%の利子補給があり、大変有効的な貯蓄制度です。
毎月の積立額に対して、20%の奨励金を上乗せして自社株を購入することができます。
毎月支給されるライフデザイン手当を元本に、自分自身のライフスタイル、ライフプランに合った形で計画的に資産形成していただく制度です。預金、保険、投資信託などの中から、商品とその割合をご自身で決めていただきます。
死亡または高度障害時に保険金を給付します。
働けなくなった場合に所得の一定割合を60歳まで支給する就労不能時所得補償保険です。
会社で契約している保険です。スケールメリットにより、手ごろな保険料で大きな保障が得られます。
宿泊、育児、介護、グルメ、レジャー、リラクゼーション、自己啓発などの各サービスが利用回数などの制限を気にすることなく、何度でも利用いただけます。従業員とそのご家族が利用でき、ワーク・ライフ・バランスの実現、従業員の自己啓発をサポートします。
ロック・フィールドでは、プロフェッショナル人財を育成するため、
自立したキャリア形成・専門性の研磨ができるような教育体系を整えています。
現場での業務をサポートするための定期的な集合研修だけでなく、
能力を高めたいと努力する従業員を支援するための自己啓発支援制度も充実しています。
通信教育を受講する際には最大85%の奨励金を支給しています。
Off JT |
研修での学び問題解決能力ヒューマンスキル思考力の研磨
職能別専門スキル<営業>
<生産>
理念・価値観への共感・理解
キャリアデザイン
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OJT |
職務経験の中での学び
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自己啓発 |
自己啓発支援制度
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ロック・フィールドでは、「選択と自己責任」の考え方に基づき、
会社のキャリアサポートを通して、
従業員自身が自律的に将来のキャリアを見据えた方向性を考えられるようになることを目指しています。
現在の状況や今後の目標、希望勤務地など、年に1回従業員が自分の考えを会社に伝える自己申告制度があります。従業員にとっては、自らのキャリアの棚卸を行い、今後の目標を考える機会となり、会社はジョブローテーションなどの判断材料の1つとして活用しています。
正社員を対象に、育成の視点から部門を超えた異動や職種変更を伴う人事異動(ジョブローテーション)を行っています。社内には多くの職種が存在するため、各部門の人財ニーズや自己申告のデータを参考にすることで、組織の活性化と従業員の成長を目指します。